大学、附属病院、法人本部、幼稚園、専門学校など板橋キャンパスにある各施設、またその設備管理の企業、テナント企業など全体で協力体制を構築し、省エネ推進体制を再構築した。

東京都が推進する「トップレベル事業所認定制度」（地球温暖化対策の推進に優れた事業所を認定する制度）のガイドラインに基づき、認定取得を目指して具体的なプランを実施。

学生への教室開放を行いつつも、空調や電気は必要な時以外つけないことも徹底するなど、関係各所に具体的な行動案を提示。その結果を数値で確認してもらうことで協力体制を作る。

成果が数値で可視化されることでモチベーションも高まり、省エネ効果はもちろん、義務感や自由が奪われる意識に縛られない「省エネ文化」が持続的に高まり続けている。

設備投資だけでなく行動規範を定着させることができればそれが文化となり、エネルギー効率を永続的にブラッシュアップできる。教育を通してこれを引き継ぐことが未来を創造するエネルギーになる。